敷地の前面が私道や水道管が私有管の場合で、既に埋設されている水道管にあまり余力がないときにも注意しなければなりません。

 

新たに建築物を建築する場合に、水圧が下がる可能性があったり、水道局の基準に満たない時には、公道面からの水道管引込工事をすべてやりなおさなければならない場合があります。

前面道路が私道や水道管自体が私有管であれば、工事・掘削などの承諾を所有者に頂かなければならないことがあります。

新たに水道の引き込みをするときや、水道管の口径をアップさせるときには、自治体によって「水道加入金」が必要となります。
一般の住宅で使われる水道管の口径には、13ｍｍ、20ｍｍ、25ｍｍなどの種類があり、昔の住宅では13ｍｍが主流となっていましたが、現在の水道の使い方を考えると水量（水圧）不足が否めません。
キッチンと浴室など、2か所以上で同時使用した場合には、水量が落ちることがあります。

自治体などによっては、建物内の水栓器具の数などに応じて水道管の口径が決められている場合もあります。

購入しようと検討している不動産等の既存の水道管が13ｍｍのときには、20ｍｍなどでの引き直しが可能か、その工事費用がどれくらいかかるのか、といったことも事前に確認することをお勧めします。

一般的に土地などの不動産を購入し、敷地を利用する際には水道が必要になるかと思います。

 

水道管は、敷地の前面道路埋設の水道本管から敷地内へ引き込みすることが原則です。

ところが、前面道路に水道本管がない、もしくは前面道路に水道本管が埋設される前に敷地内への水道工事を行っており、その当時の水道管を今も使用しているなどの理由で、水道管が他人の敷地の下を通って埋設されているケースがあります。
また、その逆に他人の水道管が自分の敷地内を通っているケース、さらには1本の水道管を数軒の家で共用しているケースなどもあります。
前面道路が私道の場合などに比較的多くみられます。

水道本管についても役所など所有の公管の場合と個人などの所有の私有管があります。

 

自分の敷地に他人の水道管が通っていれば、自ら建築物を建築する際に、その水道管が障害となる場合があります。
また、1本の水道管を数軒の家で共用していれば、水圧低下による水量不足が起きる場合もあります。
 

水道管の状況は、管轄の水道局等にてご確認ください。